ニュースリリース

2018年12月6日

「AI関連スキルに関する調査」を発表
AI人材の実態を日経BP総研 ビジネスAIセンターが調査

 日経BP社(本社:東京都港区、社長:新実傑)のリサーチ・コンサルティング部門である日経BP総研においてAI(人工知能)関連事業を担当するビジネスAIセンターは2018年12月6日、「AI関連スキルに関する調査」を発表しました。ITをはじめとしたテクノロジー系の業務に携わる人を対象に、AI活用とAI関連の人材やスキルの実態を調査したものです。回答者数は約1500人。

 調査の結果、すでにAI関連の仕事に従事している人は回答者の12%(180人)となりました。年齢を39歳以下に絞ると17%と上がり、若い技術者ほどAI関連の仕事に携わっている傾向が明らかになりました。すでにAI関連の仕事に従事している人が、いつからAI関連の仕事になったのかを尋ねたところ、1年未満が44%、2年未満が24%、3年未満が15%となりました。1〜2年が大半を占めており、3年前から徐々に増えています。こうしたAI人材が所属しているのは、ベンダー企業のエンジニアが26%と最も多く、次いでユーザー企業の情報システム部門が18%、同企画・業務部門が16%となりました。ベンダー企業が多いものの、ユーザー企業側のAI人材が比較的多く存在しています。

 では、どのような分野でAIを活用しているのでしょうか。まず業種でみると、「製造業(その他の機械系)」が23%とトップ(複数回答可、以下同)。次いで「製造業(自動車系)」(20%)、「製造業(エレクトロニクス系[コンピュータメーカー系を除く])」(20%)と続き、製造業系が多くなっています。ただ、5位の「流通業」(19%)、6位の「金融業(証券・保険を含む)」(18%)など全般的に業種間の開きは小さく、様々な業種で活用されています。AIの用途は、「画像認識/顔認証関連」が最も多く36%。「不良判定/異常検知/診断関連」が26%、「業務システム関連」が23%と続いています。

●現在担当しているAI関連の仕事はどのような分野にAIを適用・活用するものですか。(いくつでも)

図

 AIシステムの構築に利用しているアルゴリズムとしては、ディープラーニングが71%を占めています(複数回答可、以下同)。続いて回帰関連(34%)、自然言語関連(33%)となりました。ディープラーニングが他を抜きんでているようですが、回帰関連やクラスタリング関連、決定木関連など統計的機械学習のアルゴリズムを合計するとディープラーニングの2倍弱になります。AIシステムの構築に必要なスキルを尋ねたところ、「データ解析関連(データ前処理/分析/収集など)」(69%)と、「統計関連(統計学/モデリング/数学など)」(64%)の得票が多く、3位の「業務/サービス分析関連(要件定義/企画/調査など)」(53%)以下とやや開きがあります。

●現在担当しているAI関連の仕事は、どのようなアルゴリズムを利用していますか。(いくつでも)

図

 AIのスキルを身に付けるために不足しているものは、「身近にいるAI経験者」が58%(複数回答可)と最も多く、「実践プロジェクト」(49%)、「AIの知識体系」(48%)が続きました。全般的に、実践経験が求められている傾向がうかがえます。すでにAI関連の仕事に従事している人が、どこでスキルを身に付けたのかを尋ねると、独学が62%と突出しています。

■調査概要

調査名称: AI(人工知能)関連スキルに関する調査
調査対象: 日経BP社への登録者と、エンジニアのコミュニティサイト「Qiita(キータ)」のサイト閲覧者の2種類の対象層がある。前者は具体的には、「日経 xTECH」および「日経BP調査モニター」の登録者で、職種を「情報処理・情報システム」「技術・設計(コンピュータ系、エレクトロニクス、デバイス、機械、その他)」「研究・開発」としている登録者(建築設計など「建築・土木関連の専門職」は含まない)とした。
調査方法: Web調査。日経BP社への登録者には電子メールで、Qiitaの閲覧者にはテキストバナー広告で調査を告知し、日経BP社のWeb調査システム「AIDA」で回答を受付。
調査日程: 2018年11月1日〜11月21日
有効回答: 1509件。回答者の勤務先従業員数(連結決算対象グループ全体)別に見た内訳は299人以下が30%、300〜2999人が35%、3000人以上が35%。
【本件の内容に関するお問い合わせ先】

日経BP社 日経BP総研 ビジネスAIセンター(戦略企画部)
電話:03-6811-8032

【取材のお申し込み】

日経BP社 経営企画室・広報
電話:03-6811-8556

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