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2008年12月25日

「日経ものづくり」、ものづくり教育に関する
エンジニアへの調査結果を発表

 日経BP社(本社:東京、社長:平田保雄)は2008年12月25日、子供と学生へのものづくり教育に関して、製造業のエンジニア(技術者)に対する調査結果を発表しました。製造業を現場で支える技術者の96.8%が、ものづくり教育を充実させる必要性を感じています。ものづくり教育に対して、現状では不十分だという産業界の意見です。

 日経BP社の旗艦媒体である「日経ものづくり」は、「子供と学生へのものづくり教育」についてエンジニアに向けた調査を11月26日〜12月2日に実施しました。その結果、

――などの実態が明らかになりました。

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 今回の調査を実施した日経ものづくり編集長の原田衛は、次のように述べています。

 「理数離れが進み、将来の日本のものづくりを支える人材が少なくなってきていることに危機感をあらわにする人が増えています。大手メーカーの経営トップや大学関係者などに話を聞いても、教育の何を改革すべきかについて熱弁を振るう方がほとんどです。例えば『理科や数学などの面白みを子供に伝えるには、小学校における教育が大切』『小学校の先生の負担を軽減し、その分、理科教育を充実できるよう改革をすべき』といった意見です。小学校やそれ以前の教育がポイントだという意見は、今回のアンケートとも一致しています。『ものづくり教育は、どのような年齢層から始めるべきだと思いますか』という設問に対して『小学校の入学前』と答えた人が30.4%、『小学生』が59.1%でした。今後、日本を支えているものづくり産業を持続的に発展させるうえで、小学校教育に対する議論がこれまで以上に必要になりそうです」。

 本調査は、製造業の実態を経営者の目線だけではなく、現場の目線からも明らかにしようということで実施しているものです。「製造現場における派遣の実態」「製造業におけるノウハウの伝承」など、これまでに約50のテーマについて調査し、現場の危機感を定量化してきました。今回はニュース配信サービス「日経ものづくりNEWS」の読者を対象に、アンケート用URLを告知する方法によってWebサイト上でアンケートを実施、1268の有効回答を得ました。

■日経BP社について

 日経BP社は、技術と経営と生活の先端情報を多様なメディアを駆使して提供する出版社(コンテンツ・プロバイダー)です。経済を中心とする情報を国内外に発信する日本経済新聞グループの一員として1969年4月に設立されました。日経BP社と日経BPグループが展開している事業は、雑誌、書籍・ムックなどの出版をはじめ、インターネット、展示会、調査・コンサルティング、教育・セミナーなど多岐にわたっています。

■日経ものづくりについて

 「日経ものづくり」は、日本の競争力の源泉であるものづくり力を強化するために、製造業が抱える課題の解決と技術革新に関する情報を総合的に提供する情報誌です。入念な取材をもとに、詳細なデータを加え独自の視点から執筆した記事を掲載しています。対象とする技術は幅広く、機械や電子、ソフトウエアにも及びます。また工作機械、製造のためのITツールなど現場で利用する技術・製品の動向もウオッチします。

【お問い合わせ先】

このアンケートに関するお問い合わせは、日経BP社 日経ものづくり編集部 電話03-6811-8131にお願いいたします。
取材のお申し込みは、日経BP社 コーポレート管理室・広報 電話03-6811-8556にお願いいたします。