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2009年12月25日

リーマン危機以降の日本製品
技術者の半数が「品質低下を感じる」

 日経BP社(本社:東京、社長:平田保雄)は2009年12月25日、「日本製品の品質」に関して、製造業のエンジニア(技術者)を対象に調査し、その結果を発表しました。「リーマン危機以降、日本製品の全体的な品質についてどう感じるか」という問いに対して、技術者の半数が品質低下を感じるという結果が明らかになりました。高品質の代名詞でもある「Made in Japan」の強みが揺らぎ始めているのではないかという警告を、技術者自らが発しているととらえることができます。

 日経BP社の製造業向け雑誌「日経ものづくり」は、「日本製品の品質」を調べるため、エンジニアを主として対象にした調査を11月25日〜12月1日に実施しました。その結果、下記の危機意識や認識が明らかになりました。


図1 リーマン危機以降、日本製品の全体的な品質についてどう感じるか?

図1 リーマン危機以降、日本製品の全体的な品質についてどう感じるか?


図2 品質が低下している原因はどこにあると思うか?

図2 品質が低下している原因はどこにあると思うか?

図1の質問で「非常に低下していると感じる」「どちらかというと低下していると感じる」と回答した技術者に聞いた。


 本調査は、製造業の実態を経営者の目線だけではなく、現場の目線からも明らかにしようという狙いで実施しているものです。「製造現場における派遣の実態」「製造業におけるノウハウの伝承」「子供と学生へのものづくり教育」など、これまでに約60のテーマについて調査し、現場の危機感を定量化してきました。今回はニュース配信サービス「日経ものづくりNEWS」の読者を対象に、アンケート用URLを告知する方法によってWebサイト上でアンケートを実施、1361の有効回答を得ました。

■日経BP社について

 日経BP社は、技術と経営と生活の先端情報を多様なメディアを駆使して提供する出版社(コンテンツ・プロバイダー)です。経済を中心とする情報を国内外に発信する日本経済新聞グループの一員として1969年4月に設立されました。日経BP社と日経BPグループが展開している事業は、雑誌、書籍・ムックなどの出版をはじめ、インターネット、展示会、調査・コンサルティング、教育・セミナーなど多岐にわたっています。

■日経ものづくりについて

 「日経ものづくり」は、日本の競争力の源泉であるものづくり力を強化するために、製造業が抱える課題の解決と技術革新に関する情報を総合的に提供する情報誌です。入念な取材をもとに、詳細なデータを加え独自の視点から執筆した記事を掲載しています。対象とする技術は幅広く、機械や電子、ソフトウエアにも及びます。また工作機械、製造のためのITツールなど現場で利用する技術・製品の動向もウオッチします。

【お問い合わせ先】

このアンケートに関するお問い合わせは、日経BP社 日経ものづくり編集部 電話03-6811-8131にお願いいたします。
取材のお申し込みは、日経BP社 コーポレート管理室・広報 電話03-6811-8556にお願いいたします。