ニュースリリース

2012年11月29日

日経ものづくり調査「数字で見る現場」
設計図面の品質、88.9%が「現状より高める必要がある」

 日経BP社(本社:東京、社長:長田公平)は2012年11月29日、「図面の品質」に関して、主に製造業のエンジニア(技術者)を対象に調査し、その結果を発表しました。「勤務先で使っている図面の品質」について、回答者の実に88.9%が「高める必要があると感じる」と回答しました。その背景としては、「図面の品質が低下している」(74.2%)、「図面の品質に対する要求レベルが高くなっている」(67.8%)という、両方の要因があることが分かりました。

 日経BP社の製造業向け雑誌『日経ものづくり』は、「図面の品質」について調べるため、エンジニアを主として対象にした調査を2012年10月30日〜11月6日に実施しました。回答者が属する主な業種は産業用機器メーカー、自動車等輸送用機器メーカー、機械部品・電子部品メーカー、一般機械メーカー、総合電機・家電メーカー、精密・事務用機器メーカーなどです。その結果、下記の状況や認識が明らかになりました。

  • 「あなたの会社で流通する図面の品質を高めなければならないと感じるか」と聞いたところ、「大いに感じる」(52.9%)と「少し感じる」(36.0%)を合わせて、88.9%が図面の品質を高める必要性を感じていた(図1)。図面への立場(出し手か受け手か)が異なっても、回答の傾向は大きく変わらなかった。
  • 「近年、あなたの会社で流通する図面の品質が低下していると感じるか」との質問に対して、「大いに感じる」(35.2%)と「少し感じる」(39.0%)を合わせて74.2%が「低下している」との認識だった(図2)。一方、「近年、図面の品質に対する要求レベルが高くなっていると感じるか」とする質問に対しても、そのように認識している回答が多く、「大いに感じる」(33.5%)と「少し感じる」(34.3%)の合計で67.8%に及んだ。
  • 「図面の品質に不十分な点があるとすると、どのような部分だと思うか」との問いに対しては「形状や精度の指定にあいまいな部分がある」が65.2%と最も多く、2番目は「実際の工程能力に即した精度になっていない」(51.8%)だった。いずれも、コストアップや不良発生の原因となる。製造現場に対する理解不足が浮き彫りになった。(図3)
  • 「図面の品質を向上するための具体的な取り組み」について聞いたところ、「既に実施している」は26.7%に過ぎないが、「今後、実施する予定」(11.7%)と「実施を検討している」(22.4%)を合わせると約6割が前向きだった。取り組みの内容は「検図体制の強化」(52.6%)が最も多く、「精度(公差)の見直し」(35.9%)がそれに続く(図4)

図1 あなたの会社で流通する図面の品質を高めなければならないと感じるか(単一回答)

図1 あなたの会社で流通する図面の品質を高めなければならないと感じるか(単一回答)

図2 近年、あなたの会社で流通する図面の品質が低下していると感じるか(単一回答)

近年、あなたの会社で流通する図面の品質が低下していると感じるか(単一回答)

図3 図面の品質に不十分な点があるとすると、どのような部分だと思うか(複数回答)

図3 図面の品質に不十分な点があるとすると、どのような部分だと思うか(複数回答)

図4 図面の品質を向上するために具体的な取り組みを実施しているか。それはどのような取り組みか

図4 図面の品質を向上するために具体的な取り組みを実施しているか。それはどのような取り組みか
 本調査は、製造業の実態を経営者の目線だけではなく、現場の目線からも明らかにしようという狙いで実施しているものです。「製造現場における派遣の実態」「トヨタ自動車の品質問題が示唆する日本製造業の課題」「円高が生産や調達に及ぼす影響」「震災の影響と復興への動き」「日本の生産技術」「環太平洋経済連携協定(TPP)の影響」「技術情報の流出」など、これまでに約80のテーマについて調査し、現場の危機感や認識を定量化してきました。今回はニュース配信サービス「日経ものづくりNEWS」の登録者を対象に、アンケート用URLを告知する方法によってWebサイト上でアンケートを実施、531の回答を得ました。調査結果の詳細は、日経ものづくり12月号(12月1日発行)に掲載する予定です。次回の調査テーマは「いまどきの情報収集術」の予定です。
日経ものづくりについて

 「日経ものづくり」は、日本の競争力の源泉であるものづくり力を強化するために、製造業が抱える課題の解決と技術革新に関する情報を総合的に提供する情報誌です。入念な取材をもとに、詳細なデータを加え独自の視点から執筆した記事を掲載しています。対象とする技術は幅広く、機械や電子、ソフトウエアにも及びます。また工作機械、製造のためのITツールなど現場で利用する技術・製品の動向もウオッチします。

お問い合わせ先

 このアンケートに関するお問い合わせは、日経BP社Webサイトの問い合わせフォームにお願いいたします。
 取材のお申し込みは、日経BP社 コーポレート管理室・広報 電話03-6811-8556にお願いいたします。

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