ニュースリリース

2013年7月29日

日経ものづくり調査「数字で見る現場」
製品の競争力向上に
95%超が「新材料の採用が有効」

 日経BP社(本社:東京、社長:長田公平)は2013年7月29日、「新材料への期待」について、主に製造業のエンジニア(技術者)を対象に調査を実施し、その結果を発表しました。日本の製造業が高付加価値のものづくりを志向する中、実に95%超の回答者が、製品の競争力を高めるためには「新材料の採用が有効」としました。そして新材料は、高機能/多機能化やコスト削減、高品質化などに貢献することが明らかになりました。

 日経BP社の製造業向け雑誌『日経ものづくり』は、「新材料への期待」について調べるために、エンジニアを主として対象にした調査を2013年7月2日〜8日にかけて実施しました。回答者が属する主な業種は自動車等輸送用機器メーカー、産業用機器メーカー、機械部品・電子部品メーカー、総合電機・家電メーカー、精密・事務用機器メーカー、一般機械メーカーなどです。その結果、下記の状況や認識が明らかになりました。

  • 「製品の競争力を高めるために、新しい材料の採用は有効だと思うか」を聞いたところ、「有効だと思う」が実に95.4%を占めた(図1)。新材料は製品や部品の特性をガラリと変えるポテンシャルを持つだけに、採用への期待の声は大きい。
  • 「この5年ほどで、所属する会社が新材料を採用、または開発した実績があるか」を聞いてみると、「ある」が59.0%と約6割に達した(図2)。5年前といえば、ちょうどリーマン・ショックが起きた2008年。日本の製造業が苦境から脱却するために、新材料の採用や開発に挑んだと考えられる。
  • 図2で「ある」とした回答者を対象に、「新材料はどのような価値をもたらしたか」を尋ねると、「高機能/多機能化」(47.3%)がトップで、「コスト削減」(34.5%)、「高品質化」(33.3%)、「強度/耐久性の向上」(32.6%)が続いた(図3)。一方で、近年重要度が増してきた「デザイン性の向上」(7.0%)や「静音化/低振動化」(5.8%)、「リサイクル性の向上」(5.0%)に関しては、新材料に寄せる期待はあまり大きくなかった。

図1 製品の競争力を高めるために、新しい材料の採用は有効だと思うか(単一回答)

実に、95.4%と圧倒的多数が「有効だと思う」と回答した。一方で「有効だとは思わない」という回答は1.8%とわずかしかない。製品の競争力の向上に対して、回答者がいかに新材料に高い期待を抱いているかが明瞭に分かる結果となった。

図2 この5年ほどで、所属する会社が新材料を採用、または開発した実績があるか(単一回答)

実績が「ある」(59.0%)という回答が約6割に達した。実績が「ない」(29.3%)との回答は約3割だった。5年前と言えば2008年。リーマン・ショックとそれに端を発する世界同時不況により、日本の製造業が業績的に大打撃を受けた年だ。この苦境から脱するために、新材料の採用や開発に挑んだ日本メーカーも多いのではないか。

図3 新材料はどのような価値をもたらしたか(複数回答)

図2で「ある」と回答した人に聞いた。最も多い回答は「高機能/多機能化」で、47.3%と他の回答と比べて頭一つ抜けていた。新材料の機能面の貢献度の高さがうかがえる。これに「コスト削減」が34.5%で続く。機能向上とコスト削減を同時に満たせれば、利益面でも大きく貢献することだろう。他にも「高品質化」(33.3%)や「強度/耐久性の向上」(32.6%)を挙げる回答が多かった。逆に、「デザイン性の向上」(7.0%)や「静音化/低振動化」(5.8%)、「リサイクル性の向上」(5.0%)という回答を選ぶ人は少なかった。

 本調査は、製造業の実態を経営者の目線だけではなく、現場の目線からも明らかにしようという狙いで実施しているものです。直近では「高年齢技術者の活用」「3Dプリンタの利用実態」「グローバル化とノウハウの共有」などについて調査し、現場の危機感や認識を定量化してきました。今回はニュース配信サービス「日経ものづくりNEWS」の登録者を対象に、アンケート用URLを告知する方法によってWebサイト上でアンケートを実施し、437の回答を得ました。調査結果の詳細は、日経ものづくり8月号(8月1日発行)に掲載する予定です。次回の調査テーマは「イノベーションへの取り組み」の予定です。

日経ものづくりについて

 「日経ものづくり」は、日本の競争力の源泉であるものづくり力を強化するために、製造業が抱える課題の解決と技術革新に関する情報を総合的に提供する情報誌です。入念な取材を基に、詳細なデータを加え独自の視点から執筆した記事を掲載しています。対象とする技術は幅広く、機械や電子、ソフトウエアにも及びます。また工作機械、製造のためのITツールなど現場で利用する技術・製品の動向もウオッチします。

お問い合わせ先

 このアンケートに関するお問い合わせは、日経BP社Webサイトの問い合わせフォームにお願いいたします。
 取材のお申し込みは、日経BP社 コーポレート管理室・広報 電話03-6811-8556にお願いいたします。

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